Keywords
近世 行政革命 国家形成 消費革命 産業革命
近世 Early Modern
1600年頃に西洋との関係を拒んだ日本政治の流れが、1800年以降、大きく変わり始めたのはなぜでしょう？もちろん、日本側の事情は広く知られています。一方、その理由は、西洋の側にも見出されるのです。16〜18世紀の300年間は、西洋はもちろん、日本にとっても、その後の経済の質を決定づけることになる注目すべき時代であったことがわかってきました。続きを読む 2024.09.29
Top ▲
行政革命
Tudor Revolution in Government
民主主義と権威主義の政治。経済にとってどちらの体制が優れているかを問う最近の思想的潮流は、決して特別なものではありません。同様の問いは、冷戦時代にも存在しましたし、国家建設の歴史を踏まえれば、時をさらに遡ることもできるでしょう。近世に分岐する各国間の政治システムの違いは、やがて経済力の差を伴って近現代史の方向性を決定づけることになったのです。続きを読む 2025.02.15
Top ▲
国家形成 State Formation
時代劇の中で農民や町人が、日本や日本人に言及する台詞は聞いたことがありません。庶民にとって国や国籍が重要と思えるようになるその後の時代背景には、暮らしの中で外国を意識せざるを得なくなるグローバル化の流れがあったことを歴史の授業で学びます。西欧経済史には、国家の機能が高まる一方で、「個人」の存在も重視されるようになるという、アジアにはないもう一つの歴史的潮流がありました。
続きを読む 2024.09.26
Top ▲
消費革命 The Consumer Revolution
消費の拡大が経済成長にとって欠かせないのは言うまでもありません。また、活発な消費には、個人による商品の選択を通じて自由な社会を維持する効果もあります。消費革命がいつどの国に起こったかを調べることで、そのことがよりはっきりと理解できるようになるでしょう。イギリスでは、早くも17世紀前半には市場に出回る消費財の種類が増加傾向にあったことが明らかになってきました。 (川名:2024 ,第2章)。続きを読む 2024.06.30
【参考文献】川名 洋 (2024)『公私混在の経済社会』 日本経済評論社.
Top ▲
産業革命 The Industrial Revolution
近年、地球温暖化の元凶とみなされ評価が分かれるキーワードです。しかし、論争は今に始まったわけではありません。経済成長や市場のメカニズム、地方財政や貧困問題。これらはどれも、18世紀後半から19世紀前半にかけて起こった生産技術の革新後に、社会科学の主たる研究テーマとなりました。もちろんこれらの事象全てが産業革命のみに起因するわけではありません。しかし、社会科学が、産業革命後に浮上した諸課題に対し学問的に向き合う方法となったことは間違いないでしょう。続きを読む 2024.06.26
Top ▲
Top ▲
Last Updated :
© 2024 Yoh Kawana
|
