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はじめに |
はじめに1086年に作成されたドゥームズデイ・ブック（検地帳）から、当時イギリスには、約300万人の人々が暮らしていたと推計されます (Britnell: 1993)。その数は、王国最初の公式な人口統計データと言えるでしょう。しかし、その後約700年間の人口趨勢を明らかにするのは容易ではありません。なぜなら、1801年に最初の人口センサスが導入されるまで、ある時期に生存していた人の数や出生数、死亡数、移住者数の増減を確実に推計するために必要な史料は、残されていないからです。 住民数を把握することは、世俗と教会いずれの指導者にとっても税を徴収するために不可欠であったはずなので、人口史料の不足は意外に思われるかもしれません。しかしながら、たとえそうした史料が残され、それをもとに世帯主の数を推計できたとしても、世帯構造の推定や、未婚女性数、貧困者数といった人口統計の作成はやはり困難です。 人口史料イギリス経済史の強みは、長期の人口統計の信頼性にあるといっても過言ではないでしょう。公の課税記録から私的な日記に至るまで、様々な目的で作成された種々の史料を駆使することによって、人口趨勢・人口動態の分析が進められてきたからです。人口センサスが導入される近代以前の人口史を明らかにする歴史人口学の成果です。 中でも教区簿冊は、近世における人口史の基礎史料として広く知られています。全国に1万以上ある教区において登録された信者らの出生、婚姻、埋葬の記録です。教会において執り行われる儀式の記録が、現代の歴史統計学者らにより分析され、その成果が世界水準の人口史として公開されるところに、西洋における歴史研究の特徴が現れます (Wrigley: 1981)。 こうして示された人口推計をもとに、現在では産業革命の要因について説明することもできるようになりました (Allen: 2009)。また、歴史を動かす主たる動因は、生産関係や生産技術の変化ではなく、人口変化にあったことが明らかにされたことにより、経済史学の見方は大きく変わることになったのです。 その他にも遺産相続を指示する遺言書を人口史の史料として分析したユニークな研究もあります。例えば、16世紀後期および17世紀前期のイギリスにおいて作成された遺言書を調べてみると、所得が高い遺言者ほどより多くの子孫を残す傾向にあったことを実証できるというのです (Clark and Hamilton: 2006)。ヨーロッパ的結婚パターンについて知る者にとっては興味深い発見です。
人口史の比較ところで、近代人口統計成立以前の総人口推計は、比較経済史において重要な意義を有します。長期の人口趨勢は、異文化圏の経済史を比較する際の効果的なデータとなるからです。イギリスと日本の経済史が異なる経路を辿った要因は何か。この問いが意義深いのは、近世前半期における総人口の増加という類似点を両国の歴史に考察できるからです。人口面におけるこうした共通点は、両国の歴史的相違点を明確にする出発点になります。 近世前半期にイギリスと日本いずれの国でも人口増加が確認されれば、両国の経済が同じ時期に上向いていた可能性を指摘できます。そうした可能性をもとにそのメカニズムを比較分析することで、工業化の時代へと向かう両国の歴史的基盤の相違点を明確にすることができると考えられます。2025.03.14 参考文献
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