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はじめに |
はじめに 人類史上、初めて持続的経済成長を実現した経済先進諸国は、ユーラシア大陸北西部に位置していました。ところが、そうした国々の文化的起源はといえば、古代オリエント、ギリシャ、ローマ文明に辿ることになります。その歴史は、ヨーロッパ経済の強みを質の面から解き明かすためにどうしても必要になる知識の土台です。中でもキリスト教会の歴史は、異文化圏との交流を通じて誕生した西洋文明の事情を具体的に示す最もわかりやすい例と言えるでしょう (Berman: 1983)。 教会 ― 制度史の源流 ―教会は、イエスの復活を祝うイースターの後、50日目に起こる聖霊降臨（ペンテコステ）から始まったとされています。そのイエスに仕えた十二弟子の後継者らがキリストの奇跡と教えを異教徒へ伝道する中で結ばれる精神的な絆に教会の本質があるようですが、経済史の視点から教会史へ接近する場合には、教会の組織運営や地理的分布なども重要な側面と見なされます。教会は、やがて「西ヨーロッパ」と呼ばれるようになる特別な経済圏の制度史に決定的影響を及ぼすことになるからです。 周知の如く、教会は当初、多様な信仰のあり方が模索され不統一でしたが、西欧では、ローマ帝国時代に教会の制度的礎が築かれました。その立役者となった初期の宣教師の聖パウロと聖ペテロや、教皇ではグレゴリウス1世、ウルバヌス2世、そしてグレゴリウス7世らの名前は、現在でも広く知られています。また、世俗の権力者では、コンスタンティヌス帝やテオドシウス帝を挙げることができるでしょう。教会運営の基礎となる信条や規律、司教の位置づけが整備されることとなった公会議も、開催場所となったニケーヤ、カルタゴ、コンスタンティノープル各都市の名前と共によく知られています。 古代オリエント発祥のキリスト教会でしたが、ローマ帝国時代にその組織面が強化され、西ヨーロッパへ広まった経緯は、そこに独自の経済圏が誕生する歴史の大前提と言えます。なぜなら、欧米特有の制度と組織づくりのあり方を規定する初期の歴史的事情を、そこに見出すことができるからです (Herzog: 2018)。 教会の社会的影響むろん教会は、東方へも広がり、独自の発展を遂げたことは周知の事実です。しかしながら、西欧の教会には、その影響がやがて経済的に最も豊かになる同地域の経済発展の質を規定した点において、特筆すべき経済史的意義があります。 教会史を紐解くと、教皇改革や宗教改革など時代の変化に適応する教会内部の変革が目につきます。その影響は、変革が起こる度に世俗社会の制度と価値観を変えていく力となって現れます。救貧法の制定はその好例です。16世紀におけるイギリス国教会の設立も、その後に起こるイギリス革命を経て、同国の国家形成に多大な影響を及ぼしました。 このように、世俗社会の動きが教会の動きに左右される事情は、ヨーロッパの歴史的特徴として見逃せません。実は、ここに教会史と経済史の関係に着目する意味があるのです。 思想・学問への影響経済史を理解する上で教会史が重要と言えるわけをもう少し掘り下げてみましょう。キリスト教会の影響について考察する際、改宗した異教徒の数や入信者数は必ずしも参考になりません。なぜなら、教会内の規範がいつの間にか世俗の思想へと浸透し定着していくところに、キリスト教会独特の影響力を見出すことができるからです。経済との関連で言えば、個人と社会の両立、多様性と役割の尊重、それらを貫く平等という理念を大切にする独特の価値観は、豊かさを問う参照基準として、今や文化圏を越えて世界に根付いています。 キリスト教会の教義は、民主主義や人権思想、社会契約の理念に帰結し、宗教改革やフランス革命、アメリカ独立戦争、ロシア革命など、いくつもの政治変革に共通する思想基盤となって、世俗の世界に再現され続けているという見方があります。弱い者が強くなり、強い者が弱くなるというキリスト教会特有の社会原理は、西欧社会に深く浸透し、無神論者さえも無意識のうちに影響を受ける社会規範として作用し続けているというのです (Cupitt: 2008; Holland: 2019)。 このような見方が興味深いのは、古典派経済学やマルクス経済学などの経済思想にも教会の影響が及んでいた可能性を無視できなくなるからです。経済学が普遍性を指向し、人間中心の理論である点は、ペンテコステに始まる教会特有の教義に由来する、という考えも成り立ちます。その指向性は、国際性を重要な評価基準に据え、改革を進める内外の大学と学会の動きにも現れています。 教会、王権、法教会の影響が法制度に浸透する経緯をイギリスを例に見てみましょう。ローマ帝国が崩壊した後、ブリテン島において異民族による侵入が繰り返され、最終的に征服王ウィリアム１世によってイングランドが統一された歴史はよく知られています。 この間、アウグスティヌスは、教皇グレゴリーの命を受けて異教徒の王を説得し、その後、大司教座カンタベリーを拠点にキリスト教を広めました。こうした初期の布教活動は、王権の正当性を強固にし、法による支配を確立する上で重大な影響をもたらすことになります。 また、11〜12世紀の教会改革を通じてカトリック教会と教会法が確立された経緯は、初期の国家運営と法制度にも多大な影響をもたらしました。教会の影響は、コモンローや衡平裁判の発展、そして無数の判例にも及んだというのです (Omrani: 2025)。 かくして、国家の基本的な構造を決定づけた法制度の歴史は、イギリスの歴史を見る限り、教会の歴史と並行して近現代に引き継がれてきたと言えるでしょう。それゆえに、イギリスの法制度を理解するには、キリスト教会の歴史的役割を無視できないと考えられるのです。2025.09.24 教会史料群の影響もちろん、こうした思想史および法制史の実証は簡単ではありません。しかし、世俗化によって強まるヒューマニズムの影響を乗り越えるこれら新視点は注目に値します。より確実なのは、西洋経済史に関する限り、人々の日常が教会の影響下に置かれていた事実を無視して再現を試みるのは困難である点です。経済史に欠かせない史料群には、教会関連文書が少なくないからです。 例えば、イギリスには、教区簿冊(parish registers)と呼ばれる史料があります。教会における洗礼や婚姻の秘蹟と埋葬の記録です。歴史人口学を切り開いたケンブリッジ・グループの人口史研究は、全国の古文書館に残された教区簿冊から有効な史料を抽出し進められました (Wrigley and Schofield: 1981)。また、都市の教区では、聖職禄の財源となる復活祭献金の記録がつけられていました。イースター・ブックと呼ばれるその史料群は、人口動態の分析に有用であることがわかってきました (川名: 2024, 第1章)。 教会の監督の下で作成される遺言書は、職業、富、親族・社会関係の記録になりますし、遺産目録に記録された奢侈品の種類から、消費パターンの変化を読み取ることができます (Weatherill: 1988)。また、教会裁判の記録を分析することによって、家族の中の人間関係や隣人との社会関係の様子もわかるようになります (Meldrum: 2000)。 救貧は、教区教会の主たる役割でした。その点を踏まえれば、救貧法が教会区（教区）の枠組みを利用して導入されたのは自然な成り行きと納得できるでしょう。
宗教改革後、教会のあり方は新旧の立場に分かれ多様化しますが、イギリス国教会の教区では、教会委員会会計簿 (the churchwardens' account) や貧民監督官会計簿 (the overseers' account) など種々の文書が作成されました。これらの史料から、近世において教区の社会的機能が高まる様子を捉えることができるのです (川名:2010, 第3章)。 参考文献
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