1999年度工業経済学特論 配布図表の出所一覧


最終更新日:2000年11月14日

 

 ここに出所を記した図表は、著作権法の定めるところにしたがい、授業の過程における使用に供することを目的として、必要と認められる限度においてコピーを作成し、受講者に配布したものです。図表そのものをホームページで一般に公開することは、著作権法で許容される範囲を越えるおそれがあると考えたため、ここでは出所のみを記しました。なお、原資料も記した方が望ましいのですが、たいへん煩雑な作業になるため、省略いたしました。

第1部 生産システムの理論

�T はじめに

�U 生産システム論の現在

図表番号

出所

表�U-1

塩沢由典『複雑系経済学入門』生産性出版、1997年、348頁。

図�U-1

坂本清「日本型生産システムの特徴と革新」(坂本・林正樹編著『経営革新へのアプローチ』八千代出版、1996年、166頁に加筆。

図�U-2

鈴木良始『日本的生産システムと企業社会』、北海道大学図書刊行会、1994年、104頁。

図�U-3

藤本隆宏『生産システムの進化論』有斐閣、1997年、16頁。

�V 日本企業の生産システムをめぐる議論

表�V-1

鈴木『日本的生産システムと企業社会』25頁。

表�V-2

同上、4頁。

図�V-1

同上、16頁。

図�V-2

岡本博公『現代企業の生・販統合』新評論、1995年、217頁。

表�V-3

藤本『生産システムの進化論』277頁。

表�V-4

同上、254頁。

図�V-3

鈴木『日本的生産システムと企業社会』61頁。

図�V-4

伊藤秀男「CIM構築のためのかんばん方式とMRPシステムとの統合」『経済科学』(名古屋大学)第38巻第2号、1991年1月、35頁。

図�V-5

同上、35頁。

図�V-6

門田安弘『新トヨタシステム』講談社、1991年、146頁。

図�V-7

同上、146頁。

表�V-5

鈴木『日本的生産システムと企業社会』55頁。

図�V-8

門田『新トヨタシステム』224頁。

図�V-9

同上、273頁。

表�V-6

鈴木『日本的生産システムと企業社会』77頁。

図�V-10

藤本『生産システムの進化論』30頁。

図�V-11

キム・クラーク/藤本隆宏(田村明比古訳)『製品開発力』ダイヤモンド社、1993年、45頁。

図�V-12

藤本『生産システムの進化論』279頁。

図�V-13

同上、261頁。

図�V-14

渡辺幸男『日本機械工業の社会的分業構造』有斐閣、1997年、159頁。

表�V-6

植田浩史「自動車産業の企業階層構造(1)」『季刊経済研究』(大阪市立大学)第12巻第3号、1989年12月、24頁。

図�V-15

浅沼萬里『日本の企業組織 革新的適応のメカニズム』東洋経済新報社、1997年、215頁。

図�V-16

野村正實『熟練と分業』御茶の水書房、1993年、127頁。

第2部 アメリカ大量生産の成熟と変容

�W アメリカ自動車産業における大量生産の成熟プロセス

図�W-1

山本潔『日本における職場の技術・労働史』東京大学出版会、1994年、287頁。

図�W-2

デービッド・ハウンシェル(和田一夫ほか訳)『アメリカン・システムから大量生産へ』名古屋大学出版会、1998年、279頁。

図�W-3

山本『日本における職場の技術・労働史』22頁。

図�W-4

同上、24頁。

図�W-5

同上、27頁。

図�W-6

同上、31頁。

図�W-7

ハウンシェル『アメリカン・システムから大量生産へ』296頁。

図�W-8

同上、300頁。

図�W-9

同上、301頁。

図�W-10

同上、324頁。

図�W-11

同上、323頁。

図�W-12

David Hounshell, Planning and Executing 'Automation' at Ford Motor Company, 1945-65, in Haruhito Shiomi and Kazuo Wada eds., Fordism Transformed, Oxford University Press, 1995, p.70.

図�W-13

Ibid., p.71.

�X リストラクチャリングと生産システム

表�X-1

篠原総一「アメリカ経済とニューエコノミー論」『経済セミナー』1998年8月号、日本評論社、12頁。

図�X-1

中本悟「アメリカの『ニューエコノミー』論と株式市場」『証券研究年報』(大阪市立大学)第12号、1997年、55頁。

図�X-2

デイヴィッド・M・ゴードン(佐藤良一・芳賀健一訳)『分断されるアメリカ』シュプリンガー・フェアラーク東京、1998年、6頁。

図�X-3

同上、45頁。

図�X-4

同上、52頁。

図�X-5

同上、97頁。

第3部 日本企業の生産システム

�Y 戦後経営史の画期と生産システム

図�Y-1

橋本寿朗『日本経済論』ミネルヴァ書房、1991年、78頁。

表�Y-1

同上、79-80頁。

表�Y-3

同上、99頁

表�Y-4

同上、125頁。

�Z 繊維産業の転換と新生産システムの模索

図�Z-1

富澤修身『構造調整の産業分析』創風社、1998年、300頁。

図�Z-2

同上、143頁。

図�Z-3

同上、117頁。

図�Z-4

同上、240頁。

�[ 高炉メーカーの生産システムと競争戦略

追加表�[-1

Council on Wage and Price Stability, Prices and Costs in the United States Steel Industry, Washington D.C., 1977, p.50より川端作成。

追加図�[-1

各社有価証券報告書より川端作成。

追加表�[-2

西山知哉「鉄鋼業の設備投資の展望と課題」『調査』第172号、に本開発銀行、1993年5月、10頁。

追加図�[-2

「素材産業構造問題研究会中間報告」『鉄鋼新聞』1999年6月18日付。

追加図�[-3

永田萬亨「新鋭製鉄所における労働と教育訓練」『経済構造転換期の産業合理化の特質と人材養成の課題についての実証的研究』科学研究費研究成果報告書、1994年3月、43頁。

追加表�[-3

日本鉄鋼連盟『人にやさしい製鉄技術に関する調査研究報告書:技術・技能の伝承の必要性』機械振興協会経済研究所、1993年、65頁。

追加表�[-4

吉田憲一郎「高炉大手のリストラクチャリングの展望と課題」日興リサーチセンター『投資月報』1993年11月号、38頁の表を再構成。

追加図�[-4

日本鉄鋼連盟鉄鋼技術政策委員会「21世紀へ向けての鉄鋼技術の展望」『鉄鋼界』1993年4月号、日本鉄鋼連盟、4頁。

�\ 自動車部品サプライヤとTQC

(配布図表なし)

�] 工作機械メーカーの製品開発システムと販売・サービス活動

(配布図表なし)

�]�T 半導体メーカーの開発・生産システム

追加表�]�T-1

肥塚浩『現代の半導体企業』ミネルヴァ書房、1996年、191頁。

追加表�]�T-2

『日経産業新聞』1999年3月3日付。

追加図�]�T-1

青山修二『ハイテク・ネットワーク分業』白桃書房、1999年、53頁。

追加図�]�T-2

同上、54頁。

追加図�]�T-3

同上、55頁。

追加表�]�T-3

同上、55頁。

追加表�]�T-3

同上、64頁。

追加図�]�T-4

同上、65頁。

第4部 日本企業の労務管理

�]�U 能力主義管理の展開

図�]�U-1

『ものがたり戦後労働運動史�T』教育文化協会(第一書林発売)、1997年、183頁。

表�]�U-2

楠田丘『職能資格制度(第3版)』産業労働調査所、1982年、58-59頁。

図�]�U-2

同上、97頁。

図�]�U-3

幸光善『現代企業労働の研究』法律文化社、1997年、106頁。

表�]�U-2

遠藤公嗣『日本の人事査定』ミネルヴァ書房、1999年、79頁。

表�]�U-3

同上、80頁。

表�]�U-4

同上、81-82頁。

表�]�U-5

『日本経済新聞』1998年7月25日付。

図�]�U-4

遠藤『日本の人事査定』298-299頁。

表�]�U-6

石田光男『賃金の社会科学』中央経済社、1990年、92-93頁。

表�]�U-7

鈴木『日本的生産システムと企業社会』204-205頁。

図�]�U-5

川端作成。

図�]�U-6

柴山恵美子「女性労働者」(戸塚秀夫・徳永重良編著『現代日本の労働問題』ミネルヴァ書房、1993年、181頁。

図�]�U-7

伊田広行『21世紀労働論』青木書店、1998年、17、26頁。

�]�V 「新・日本的経営」と成果主義

表�]�V-1

木下武男『日本人の賃金』平凡社、1999年、101頁。

図�]�V-1

同上、109頁。

図�]�V-2

同上、117頁。

図�]�V-3

『日本経済新聞』1998年7月16日付。

表�]�V-2

熊沢誠『能力主義と企業社会』岩波書店、1997年、98頁。

図�]�V-4

同上、127頁。

表�]�V-3

『朝日新聞』1994年7月3日付、1999年11月30日付(朝日新聞記事データベースより)。

 


レジュメ目次へ


1999授業・ゼミ情報へ


Ka-Bataホームページへ


経済学研究科ホームページへ