最終更新日:2026年2月2日

川端望です。産業と企業のケース・スタディを先進国から発展途上国まで手がけます。主な研究対象は鉄鋼業で,他にソフトウェア・情報サービス産業,自動車産業なども研究します。特性の異なる産業における国際的な階層性と多様性、そして可変性を取り扱います。主要な調査フィールドは日本、中国、タイ、ベトナムなどの東アジアです。大学院の講義と学部ゼミでは産業発展論、学部の講義では主に日本経済論,経済学入門Aを担当します。
藤本隆宏編『工場史―「ポスト冷戦期」の日本製造業―』有斐閣,2024年の書評を『社会経済史学』第91巻第3号に発表しました。冊子体でご覧ください。
「発展途上国鉄鋼業における技術・生産システム間競争:ベトナムにおける共英製鋼の事業展開から考える」『産業学会研究年報』第40号,37-55頁,完成版を公開しました。
「通貨供給システムとしての金融システム:信用貨幣論の徹底による考察」が研究年報『経済学』第81号に掲載されました。PDFファイルを公開しました。
「ベトナム鉄鋼業の発展初期における日系中堅電炉企業の役割:ビナ・キョウエイ・スチール社成立過程の研究」『アジア経営研究』第30-1号,77-92頁,完成版を公開しました。
論文Evaluating
the Technology Path of Japanese Steelmakers in Green Steel CompetitionがThe
Japanese Political Economy誌のサイトにおいてオープン・アクセスになりました。無償でダウンロードいただけます。また日本語原稿「グリーンスチール競争における日本鉄鋼メーカーの技術経路」を公開しました
賃上げ,賃上げ,賃上げと労働運動は主張すべき:高市政権がインフレを止められない状況下で,日本経済を望ましい方向に向ける短期的方策
原真『音と光の世紀:ラジオ・テレビの100年史』集英社,2025年を読んで
人文社会系の学会において修士課程院生が報告することをめぐって
藤本隆宏編『工場史ー「ポスト冷戦期」の日本製造業ー』(有斐閣,2024年7月)の書評論文が『社会経済史学』91巻3号に掲載されました
高市政権下での経済政策についての覚書:対案の方向性
アベノミクスの金融・財政政策を継承すると,物価高対策にならない:高市政権下でのマクロ経済政策の方向性について
中峯照悦『労働の機械化史論』溪水社,1992年のオープンアクセス化を祝う
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